メタボリックシンドローム

基本的に「痛い」とか「辛い」といった自覚症状に乏しいのが生活習慣病の特徴であり、その治療は「自覚症状の緩和」ではなく、この病態を長期間・慢性的に持続させた結果として生じてくる「合併症予防」に目標がおかれる。メタボリックシンドローム（代謝症候群）の場合、動脈硬化の発生・進展防止が治療目標となり、そのための脂肪蓄積の進行防止・解消を目的に食事療法による摂取カロリーの適正化と、脂肪燃焼を促す目的での運動療法が基本となる。更に、食事・運動といった生活習慣の改善により解消されない危険因子（耐糖能異常、脂質代謝異常、高血圧など）に対しては薬物療法を並行して実施する場合もある。また、喫煙は個別の動脈硬化の危険因子である事が疫学的に証明されているので、禁煙努力も並行して行うべきとされている。

しかし検診・脳ドックなどで無自覚のまま動脈硬化の進展が検査などにより発見されたり、動脈硬化性疾患（狭心症、心筋梗塞、脳卒中など）を発症した場合は、降圧薬（降圧効果以外にも動脈硬化進展抑止作用があるとされるアンジオテンシンII受容体拮抗薬などがよく用いられる）、抗血小板剤（アスピリンなど）の投与などが検討され、バルーンカテーテル等による血管内療法や、血栓溶解療法、さらに冠動脈バイパス術のような外科的治療法がとられる場合もある。

また、メタボリック症候群を予防するために、肥満者の「流行」を予防する事が重要視されている。現在、BMI(体重/身長の２乗)30以上の肥満の頻度は、アメリカでは30%以上、日本では3%であり、これは肥満が個人の生活習慣というよりも、集団レベルの生活環境によって「流行」することを示していると考えられている。最近の研究で、肥満が社会的絆を介した「伝染病」であり、異性よりも同性に「伝染」し易いことが明らかにされている。肥満の「流行」を防ぐためには、個人の努力のみでは困難である事から、保健上の政策・制度的取り組みの必要性が生じている。特に高カロリー食品の規制が重要と考えられ、日本では野菜、魚、米を中心とした日本食を見直すようにともされて、日本国外ではこうした日本食が肥満防止に役立つために日本食ブームとまでなっている。肥満者は自分が責められていると感じる事から、このメタボリックシンドローム自体を否定することがあるが、肥満防止として個人の努力、家族の協力、政策・制度上の取組み実行は、メタボリック症候群予防に効果がある。